「アイダ」マガジン

地球温暖化や異常気象など年々深刻になっている環境問題。SDGsなど国単位の取り組みはもちろん、一人ひとりの暮らしも地球に優しいスタイルが求められるようになってきました。

このような状況を受けて注目が高まっているのが、ZEH（ゼッチ）です。ZEHは「断熱」「省エネ」「創エネ」の三つの水準を高めることによって、年間で消費する一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指す、新しいエコ住宅。政府は「2020年までに注文戸建住宅の過半数でZEHを実現する」という目標を立てました。

アイダ設計は国としての動きに賛同し、2016年にはZEHビルダーに登録。「2020年度までに、受注する住宅全体のうちZEH住宅が占める割合を50%以上にする」という普及目標を掲げ、注文・分譲の両分野で取り組んできました。この取り組みを担当した湯本が、ZEHプロジェクトの道のりを振り返ります。

2018年5月にスタートした、建築家監修のデザイナーズ住宅プロジェクト。

価格追求の他に、他社との差別化を図る強みが必要だと考えたアイダ設計は、 数々のコンペで入賞実績をもつ建築家・宮下信顕氏とタッグを組む ことを決める。

最初に手掛けた千葉県の「FU-GA戸張」、そして83棟に及ぶ壮大な街並みづくりとなった茨城県の「AMISORA」。これらに代表されるデザイナーズ住宅のプロジェクトは、アイダ設計の家づくりに対する価値観を一変させる、大きな挑戦となった。

建築家・宮下信顕氏
始まりは、2017年6月。

宮下氏と初めて対面するこの日、新規プロジェクト担当となったアイダ設計・後藤は大きな決意を固めていた。

「創業から40年が経とうとしている今、少子化により市場は縮小し、競合他社との価格争いも激しさを増している。 このまま低価格だけを追求していても先はない 」。

会社が変わらなければいけないときだった。

柔らかい笑顔をたたえ姿を現した宮下氏だったが、彼もまた密かに熱い思いを抱えていた。

「世の中に溢れている、単調で代わり映えのしない街並み。建築家一人では、一つひとつの家をカッコよくすることはできても、街並みを変えることはできない。 20年間ずっと違和感を抱いてきた日本の住環境を、アイダ設計さんとなら変えることができるのではないか 」。

そんな思いを込めて、初対面のこの日、宮下氏はすでに企画書を用意していた。互いの危機感が期待に変わる。協業が決まるまでに時間はかからなかった。

「住宅業界への就職・転職に興味があるけれど、業界の今後が気になる……」。就職や転職は、まさに一世一代の決断。だからこそ、しっかりと業界を理解したいと考える方も多いのではないでしょうか。

今回は、1981年の創業以来、長きにわたって家づくりに携わってきたアイダ設計が、【建築コラム】として住宅業界を解説します。

住宅業界とひと括りに呼んでいますが、その中では一般的な戸建住宅の設計・施工管理・販売活動だけでなく、建設用地の売買や仲介など各社様々な取り組みを実施しています。そんな住宅業界について、まずは業界全体像から住宅業界を観察してみましょう。

不動産業界は、仕入れた土地にマンションや商業施設を建設する、まさに街づくりを行なう「開発」、不動産を仲介し持ち主とお客様をマッチングする「流通」、そして建物が正しく活用されているかをサポートする「監理」と、３つのカテゴリに分類されます。

その中で主に一戸建ての設計・販売を担う業態を「住宅業界」と呼び、アイダ設計も含まれています。

不動産業界に属する住宅業界ですが、さらに「注文住宅」、「分譲住宅」に分類されます。注文住宅は、お客様のご要望をもとに理想の住宅を作りあげ、分譲住宅は土地と建物をセットにし、お客様へ選びやすい価格でマイホームをご提供しています。

アイダ設計は社名のとおり、「設計」からその歴史をスタートしています。そのため、現在も社内に設計専門の部署を設け、年間2000棟以上もの設計実績を重ねています。

分譲住宅も毎年新しいコンセプトのもと、土地柄に合った住みやすい住宅をリーズナブルな価格でご提供しています。

また、アイダ設計は自然エネルギーを取り入れた環境にも家計にもやさしい住まいをご提供するZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅への取り組みも実施。

注文住宅も、分譲住宅も、お客様の夢を叶えるマイホームをご提供しています。

住宅業界は人の暮らしに密接に関わっているため、その動向も社会の動きと深い関係があります。ここからは、業界の売上とともに住宅業界全体の現状や動向を見ていきましょう。

住宅業界の現状
国土交通省の建築着工統計調査によると、2020年度の住宅着工件数は前年度比－8.1％の81.2万戸と2019年に引き続き2年連続で減少しています。その主な原因となるのが、少子高齢化と人口減少。これらの社会問題によって世帯数が減少傾向にあることなどから、新しく住宅を建築する人の数も減少傾向にあると考えられます。また、全国の住宅数は総世帯数を上回っており、それに伴い空き家も増加しています。

（参照：国土交通省 建築着工統計調査報告（令和2年度計分） 記者発表資料）

しかし株式会社デジタル＆ワークスの統計によると、新設住宅着工戸数は減少している一方で、近年は戸建て住宅の着工数は4年連続で少しずつ増加しています。その背景には、首都圏を中心としたマンション価格の高騰とコロナ禍における感染予防に対する意識の高まりがあると考えられます。特に、マンションの価格高騰により、戸建て住宅の方が割安ととらえられ、20～30代を中心にマンションから戸建てへと需要が流れ始めているのが、近年の特徴です。

（参照：業界動向SEARCH.COM 住宅業界）

創業以来、良い家を提供するため技術・経験を培ってきたアイダ設計では、正直価格でお客様に向き合い、新設住宅着工件数が減少傾向にある今でも売上を伸ばしています。2020年の売り上げが577.3億となり、前年比＋1.15%の売上増加を記録しています。

住宅業界の仕事では、お客様へ住宅の案内をするところから住宅の完成や引き渡しまで、さまざまな職種の人が関わっています。「住宅業界で働きたい」という方は、まずどんな仕事があるのかを知ることが必要となるでしょう。そこで、どんな職種があるのか簡単に解説をします。

少子高齢化などの影響で新設住宅着工件数は下がっているものの、若い世代では戸建て住宅への需要が高まっており、今後も戸建て住宅の着工数は増加することが考えられます。そのなかでも、アイダ設計は「正直価格で良い家を提供する」ことを大切にして売り上げを伸ばし続けています。

住宅業界への就職といっても、そこに存在する職種はさまざまです。「住宅に携わる仕事に興味がある！」という方は、ぜひアイダ設計の社員インタビューや職種紹介も読んでみてくださいね。社員一同、エントリーをお待ちしています！

住宅の設計をする建築士の資格は、一級、二級、木造と3つにわかれています。木造建築士は読んで字のごとく木造を扱う資格ですが、それ以外の建物も扱える二級建築士と一級建築士では、具体的にどのような仕事を担うのか、どのような違いがあるのかがわからないという方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、二級建築士と一級建築士の違いについて解説します。

二級建築士は、建築基準法によって定められ、都道府県知事より認可を受けた国家資格です。二級建築士は、“建築のプロ”として主に戸建住宅を担当し、住宅の設計や工事監理などを請け負います。

一級建築士と二級建築士の共通点は、「戸建て住宅の設計」が可能なことです。

具体的には、木造建築物の平屋建て～3階建てで延べ床面積1000㎡以下の住宅は、一級建築士も二級建築士も同じように設計ができます。また、建築・構造・設備に対する高度な知識が必要な仕事を行うという点は、両者に共通しているといえるでしょう。

一級建築士と二級建築士の違いは、「設計できる建物に制限があるかどうか」です。一級建築士は設計する建物に制限がなく、戸建住宅のように比較的小規模な建築物の設計もできれば、競技施設などの大規模な建築物の設計も可能です。

それに対し二級建築士は、「戸建住宅程度の規模のみ」と、設計できる建物の規模と構造に制限があります。具体的には、建物高さ13ｍ、軒高9ｍを超える建物は設計できず、延べ面積についても1000㎡以下と制限があります。木造建築物以外の場合はさらに制限が厳しくなるため、二級建築士は「3階建て以下の戸建て住宅を設計するプロフェッショナル」の資格であるといえるでしょう。

二級建築士は、合格のハードルが高い資格の一つとして知られています。学科試験の合格基準は「4科目を13点以上、かつ総得点60点以上」と、1科目でも基準に満たなければ不合格になるため、全ての科目にまんべんなく対策しなければなりません。また、設計製図試験では解答が4つのランクに分けられ、「知識及び技能を有する」と判断された最も高いランクを得た人のみが合格となります。学科試験、製図試験はそれぞれ別日に実施され、試験時間も学科試験が計6時間、製図試験が5時間と、かなりの長丁場となるため、高い集中力も求められます。

（参考：(1-5)出題科目、出題数等 公益財団法人 建築技術教育普及センター）

令和元年度の二級建築士の合格率は、以下のとおりです。

学科試験：42.0％
製図試験：46.3％
総合：22.2％
その他の年も学科試験は30～40％前後、設計製図試験は40～50％、そして総合の合格率は20％代を推移しています。

（参考：(1-7)試験結果 公益財団法人 建築技術教育普及センター）

二級建築士の学科試験の内容は、建築計画、建築法規、建築構造、建築施工の4つに分かれ5肢択一式の問題が100問出題されます。製図試験では、使用する人数や用途、建物の構造などを踏まえたテーマ形式で課題が出題されます。この課題を踏まえ、必要な図面を全て手書きで作製します。近年では、「事務所併設の住宅」、「カフェを併設した二世帯住宅」、「年代の違う家族がともに暮らせる3世代住宅」など実践的な内容が出題される傾向にあります。

二級建築士の仕事内容は、主に「設計」と「工事監理」を担当します。

二級建築士は、主に戸建て住宅の設計を行います。建物を設計するためには、建物の安全性や機能性、法令の準拠などさまざまな条件を考慮する必要がありますが、安全かつ機能的な建物を設計するためには正しい知識が必要不可欠です。そうした理由から、設計業務は資格保持者にしかできない仕事なのです。お客様の要望を聞きながら、安全性や法令の知識に基づいて理想的な住宅づくりを目指していきます。

設計図面どおりに施工が進んでいるのかを、現場で確認することも二級建築士の重要な仕事の一つです。設計上では実現可能なスケジュールだとしても、実際の建設現場では何が起こるかわかりません。機材トラブルや材料の配送遅延により、思うように施工が進まないことも。そうした場合に備え、現場監督と連携を取り合い、工事を進めていく必要があるのです。

二級建築士は、主に住宅メーカーや設計事務所、ゼネコン会社や不動産会社、官公庁などに就職します。建築のプロとして住宅や小規模な施設の設計・工事監理を担当します。その他にも不動産企画・調査・コンサルティングなどの仕事を担うこともあります。企業ごとに二級建築士が担う役割は異なるため、「自分はどんな仕事がしたいか」を検討しながら就職先を選ぶとよいでしょう。

アイダ設計にも二級建築士の資格を持つ社員が多く在籍し、「設計士」として活躍しています。注文住宅設計と分譲住宅の現地調査から企画設計、実施図面の作製までを行い、住宅づくりの根幹を担います。

設計士の仕事について詳しく解説した記事や、設計士として働く社員にインタビューをした記事も掲載しているので、興味を持った方はぜひ読んでみてくださいね。

アイダ設計は、福利厚生の一環として資格取得支援制度『おうちのプロ養成制度』を設けています。資格試験に挑戦する社員を応援するため、資格学校受講料を立て替え、合格者には合格祝金を支給します。そのため、働きながら資格試験に挑戦する社員が多く在籍しています。

二級建築士の資格を取得すると、戸建て住宅の設計ができるようになります。二級建築士は合格率が低く、資格を取得するのは大変ですが、一回で諦めずに挑戦し続ける気持ちが重要です。

「いつか二級建築士として活躍したい！」という方は、アイダ設計で住宅づくりに携わってみませんか？

社員一同、エントリーをお待ちしています！

不動産業界で知名度の高い、宅地建物取引士（宅建士）。取得すべきと意識してはいても、「具体的にどのような業務を行うのか」「自分が合格を視野に入れられる資格なのか」まではわからないという方も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、宅地建物取引士について、仕事内容から資格試験の詳細・難易度まで詳しく解説します。

まずは宅地建物取引士の概要と、資格を取得するメリットから解説します。

宅地建物取引士は、「不動産取引の専門家」であることを示す国家資格と、その資格保有者のことを指します。建物や土地の売買・交換・貸借などの取引において、不動産の専門的な知識や取引経験をもたないお客様が損をすることのないように、公正な立場からサポートするのが宅地建物取引士の役割です。

不動産取引を行う事業所では、従業員5名につき1名以上の宅地建物取引士の設置が義務付けられているほか、宅地建物取引士の資格保有者でなければできない「独占業務」があることから、不動産業界にとって欠かせない存在であるといわれています。

受験資格がなく誰でもチャレンジできる
宅地建物取引士の試験には「指定の養成校で◯年以上学び、課程を修了する」「◯年以上の実務経験をもつ」などの受験資格がありません。年齢や国籍、学歴、実務経験などにかかわらず誰でも受験できます。

就職・転職に役立つ
不動産業界はもちろん、建設業界や金融機関、IT業界など様々な領域で、宅地建物取引士を求める声が高まっています。これらの業界では入社後に資格取得を推奨される場合もあるため、あらかじめ資格を保有していると就職・転職活動でのよいアピールになるでしょう。

将来独立できる
宅地建物取引士は、事務所を開設して「宅地建物取引業免許」を取得すれば独立・開業ができます。一定程度の実務経験や開業資金の用意は必要ですが、実力をもって独立すれば会社に所属する以上の高収入も目指せる場合も。将来独立することを一つの選択肢に、宅地建物取引士の資格を取得する人も。

続いて、宅地建物取引士だけ行える「独占業務」を3つご紹介します。

続いて、宅地建物取引士の国家試験について見ていきましょう。試験の概要から難易度・合格率まで詳しく解説します。

宅地建物取引士の国家試験（宅建試験）は、例年20万人近くの方が受験する資格です。令和3年度の受験者数は20万9681人でした。（参照：一般財団法人 不動産適正取引推進機構「令和3年度宅建試験（10月実施分）受験状況【速報】」）

「受験資格がなく誰でも挑戦できること」「生活になじみのある分野だからこそ、取り組みやすいこと」「資格を取得すれば、特に不動産関連業界への就職・転職に心強い要素となること」などが、受験人数の多さにつながっているといえるでしょう。

宅建試験は、全ての都道府県知事の委任を受けて一般財団法人 不動産適正取引推進機構が実施しています。

受験費用
7,000円（消費税及び地方消費税は非課税）

令和2年度に行われた宅建試験の合格者は29,728人、合格率は17.6%（※）でした。合格率は15～18%程度で推移しており、令和2年の試験も例年並みといえます。また例年合格点は30点台で、70%以上の正答率が求められます。

宅建士は、受験資格がなく開かれた試験であることから受験者数が多く、合格率は低めの水準で推移していますが、広い試験範囲を網羅した試験対策を計画的に進められれば、十分に合格を視野に入れられる資格といえます。

（※参照：一般財団法人 不動産適正取引推進機構「令和2年度宅地建物取引士資格試験（10 月実施分）結果の概要」）

ここからは、宅地建物取引士が活躍する業界について、業務内容とあわせてご紹介します。

宅地建物取引士は受験にあたっての年齢制限がなく、資格をもっていると様々な業界で就職活動を有利に進めやすいことから、大学在学中に資格を取得する学生も少なくありません。

ただし試験は年に一度、10月中旬にのみ実施されるため、4年次の就職活動に間に合わせるには3年生までに取得しておかなければいけません。毎年6月には実施公告が行われるため、注意して情報収集をするようにしましょう。

学習のペースは人によって様々ですが、一般的に宅地建物取引士の国家試験に合格するには300～500時間程度の勉強が必要といわれています。試験範囲が多岐にわたるため、少なくとも試験の半年以上前から対策を始めておくとよいでしょう。

宅地建物取引士は、不動産取引という高額で規模の大きい取引において契約にまつわる重要な役割を担うことから「責任感のある人」「慎重な人」に向いているといえます。

また重要事項説明のほかに、実地調査を行ったりネットワークから不動産情報を仕入れたりと、人とコミュニケーションをする機会も多くなります。そのため「社交性の高い人」「コミュニケーション能力が高い人」はより宅地建物取引士として活躍できるでしょう。

アイダ設計には、宅地建物取引士の資格をもつ社員が数多く在籍します。資格保有者は、不動産の売買や賃貸物件のあっせんをする際に、お客様に対する詳しい説明を担当。お客様が安心してご契約まで進めるようサポートする「専門家」として活躍しています。

中でも、アイダ設計の福利厚生制度の一環である資格取得支援制度『おうちのプロ養成制度』を利用して資格取得にチャレンジする社員も多くいます。この制度では、一人ひとりのキャリア形成を応援するために、資格学校受講料を立て替え、合格者には合格祝金を支給します。

アイダ設計では、お客様が心豊かに過ごせる生活空間をご提供するために、日々努力を続ける仲間がいます。「豊富な専門知識を身に付け、お客様によりよい家を提供したい」「働きながら宅地建物取引士の資格を取得し、キャリアアップを目指したい」という方は、キャリアビジョンの実現を目指すアイダ設計の仲間とともに、おうちのプロを目指してみませんか？

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大工とは、設計図をもとに建物の建築や修理を行う、豊富な専門知識と技術を持った職人のこと。

今回はそんな大工の仕事にフォーカスし、手がける建物の種類や具体的な仕事内容、求められるスキルまでを解説します。さらに大工の仕事にまつわる、よくある疑問にもお答えします。

まずは大工とはどのような仕事なのか、概要から見ていきましょう。

大工とは、設計図に従って建物を建てたり、修理したりする職人のことです。建築のさまざまな工程に関わるだけでなく、ときには現場監督に代わってほかの職人や業者を取りまとめることもあるなど、建築の現場で重要な役割を担います。

一般に「大工」という言葉は、“木造建築物”、特に家屋の下地を作る仕事をさす場合が多いものですが、大工が扱う建物はそれだけではありません。専門的に扱う建物によって、大工の種類も「◯◯大工」と区別されます。

木造建築を作る「家屋大工」

一般的な木造住宅を扱う大工は、「家屋大工」「町大工」などと呼ばれます。木材の加工と組み立てが家屋大工の主な役割ですが、床・天井の下地づくりや造作（※）、壁のボード貼り、床材の施工など基礎工事全般を担う場合もあります。

（※造作：壁や窓、階段、敷居など室内装飾の仕上げや下地を組み立てること）

また近年では機械化・工業化が進んでおり、骨組みに使われる木材の裁断については工場で「プレカット」を行い、大工が現場で組み立てるという役割分担が進んでいます。


コンクリートの建物を作る「型枠大工」

「型枠大工」とは、鉄筋コンクリートの建物を建てる際に使われる、コンクリートを流し込む型枠を作る職人のことです。建物の形状やコンクリートの用途にあわせた型枠の用意、現場での組み立て、セメントに水と砂利を加えた生コンクリートの流し込み、型枠の取り外しまでの一連の作業を担当します。

型枠大工は、温度や湿度、水分量を見極めながらコンクリートの強度をコントロールすることなど、熟練の技術と経験が求められる仕事です。

寺社仏閣の修繕をする「宮大工」

宮大工とは、寺社仏閣をはじめとした伝統建築物の建築と修繕を行う職人のことです。ボルトやプレートなどの金属部品を使わず、自分の手で加工した木材を使って建物を作り上げます。そのため、宮大工の仕事には、非常に高い技術力が求められます。

全国各地を移動しながら仕事を行うのが一般的ですが、伝統建築にまつわる仕事の件数はそれほど多くないため、家屋大工としての仕事を並行して行う方もいます。

続いて大工の主な仕事内容を3つと、見習い大工が行う仕事についてご紹介します。

建築士が作成した設計図から「どのような建材が、どのくらいの量が必要なのか」を確認し、準備をするのも大工の仕事です。作業場で “のこぎり” や “かんな” などを使って木材の切り出しや寸法の調整、表面の仕上げなどを行ったり、2つの木材を組み合わせる “接合” を行ったりします。

近年ではこの工程を工場で機械を使って行う「プレカット」に代えて、役割分担を進めるパターンも増えています。

加工された建材を現場に運び込んだら、品質の確認や微調整を行い、骨組みを組み立てます。現場によって手順や担当する範囲は異なりますが、一般に建物全体の骨組みからはじめ、その後に外壁の下地を作ります。

建物の土台となる部分に雨水が染み込んでしまわないよう、全体の骨組みは1～2日で終わらせたり、その後一気に外壁下地の施工を終わらせたりするなど、スピード感のある作業が求められる工程です。

大工は、作業場や現場で手を動かす仕事のほかに、設計図の読み込みや工程管理、施主との打ち合わせなどのデスクワークも行います。建築の仕事においてもIT化が進んできており、中には大工が設計支援ソフト「CAD」を使った業務を行う場合もあるため、ITスキルを身に付けておくと強みになるでしょう。

大工になったばかりの頃は、道具の手入れや運搬、現場の掃除や片付けなど親方の手伝いを行うのが一般的です。当社の見習い大工の場合は、およそ2年の見習い期間の間に、大工の仕事の流れや工具の扱い方、設計図の読み方などを学びます。

大工として現場で活躍するために、求められるスキルを3つご紹介します。

重い建材を運んで組み上げたり、真夏や真冬でも屋外で作業にあたったりと、体力が求められる場面が多くあります。心身ともに健康で体力に自信のある方に向いている仕事だといえるでしょう。

建築の現場では、建築士や現場監督、職人・業者などさまざまな方が関わりながら一つの建物を作り上げます。そのため黙々と自分の仕事をこなすだけでなく、適切にコミュニケーションを取って連携しやすい雰囲気を作ったり、全体を見渡して関係者を取りまとめたりする力も必要です。

建築の現場では、設計図の通りに作業が進まない、天候によって工期に遅れが出るなど、さまざまなトラブルがつきもの。何が課題かをとらえ、柔軟な対応ができること、代替案や解決策を発想して提案できることは、現場で活躍する以外にもどんな仕事においても大切な素質となるでしょう。

大工の仕事にまつわる主な質問について紹介します。

大工の仕事には高い技術が求められるとともに、大きな責任が伴いますが、その分やりがいも大きいもの。例えば、図面にそって一から家を作ることで自分の仕事が「形」に残ります。また家は一生に一度ともいえる買物のため、お客様の理想を形にできることは大きなやりがいです。こうした努力の成果が建物という形になり、残り続けることは大工の仕事の醍醐味の一つです。

とび職にも、重量物を移動・設置する「重量鳶」や、高所で鉄骨を組み立てる「足場鳶・鉄骨鳶」など専門領域によって仕事内容は異なります。

大工の仕事ととび職の仕事には一部共通する部分もありますが、設計図の読み取りや木材の加工は大工ならではです。これらの仕事を行うために、建築設計や建材にまつわる専門的な知識が求められる点が、二つの職種の大きな違いといえるでしょう。

大工になるために必ず取得しなければいけない資格や免許はありません。ただし、担当できる業務を増やしキャリアの幅を広げるためにも、国家資格である「木造建築物の組立て等作業主任者」「建築大工技能士」「建築施工管理技士」「二級建築士 / 木造建築士」などを取得しておくとよいでしょう。

アイダ設計の大工職は、安心安全な住まいづくりを目指して技術を磨き、日々建物の礎を築いてきました。現場では時に予測不能の事態も起きるもの。だからこそ一人で抱え込んで現場や作業が止まってしまうことのないよう、日頃から互いに情報を共有しあい、一緒になって考えることを大切にしています。

「縁の下の力持ちとして、建物づくりやお客様の暮らしを支えたい」「さまざまな規模の現場に関わって経験を積み、たくさんのスキルを身につけたい」という方は、アイダ設計で大工職の一員として働いてみませんか？

みなさんのエントリーを、社員一同心よりお待ちしています。

住宅を購入するお客様のサポーターとして、住まいのご提案から成約後のお引き渡しまで伴走する「営業職」。今回は、住宅業界の営業職として活躍するために取得しておきたい資格について解説。さらに営業職のキャリアの選択肢を、実例をもとにご紹介します。

住宅業界の営業職に就くために、取得必須の資格はありません。しかし “一生に一度の買い物” をサポートするためには、営業社員が「よりニーズに合う住宅をご提案するための建築の専門知識」や「安心してご購入いただくための不動産・お金にまつわる知識」を持っていることが重要です。

自信を持って営業に臨み、お客様からの信頼を得るために。営業職に就く方に取得をおすすめしたい資格を4種ご紹介します。

宅地建物取引士（宅建士）は、「不動産取引の専門家」であることを示す国家資格です。

保有者の役割は、不動産の専門的な知識や取引の経験がないお客様へ、公正な立場からサポートすること。具体的には、住宅をご購入いただく際に重要事項を説明したり、重要書類への記名・押印をして適切な取引がなされたことを証明したりします。

宅地建物取引士の国家試験には受験資格がなく、誰でも受験が可能です。試験では「宅地建物取引業についての実用的知識を備えているか」の観点から、不動産取引に関する法律や住宅建設の際の制限などの知識が問われます。

ファイナンシャルプランナー（FP）は、金融や不動産、住宅ローン、税制などの幅広い知識を持ち、相談者の夢や目標を実現するための資金計画とその実現をサポートする「くらしとお金」のプロフェッショナルです。

住宅の購入は、多くのお客様にとって「一生に一度」とも言える大きな買い物です。予算にあわせて無理のない返済プランをご提示したり、「生涯賃貸に住み続けた場合の家賃総額で、どの程度の持ち家が購入できるか」「現在と数年後とで、家を建てる費用がどのくらい変わるのか」と、購入の検討やタイミングを一緒に考えたり。お金について相談できる専門家の存在は、お客様にとって大きな安心や信頼感につながります。

ファイナンシャルプランナーの資格取得には、FP技能検定と呼ばれる資格試験に合格する必要があります。難易度が低い順に3級・2級・1級の3種が設けられており、3級は受験資格がなくどなたでも挑戦ができます。

ファイナンシャルプランナーと同様に住宅ローンアドバイザーもお客様へのご提案の質を高めるために有効な資格です。

住宅ローンは仕組みが複雑なうえ、商品によって返済額も大きく異なります。お客様にとってメリットの大きい商品を見つけるためには、商品ごとの仕組みや違いを理解した専門家が、家計状況やライフプランもふまえた返済シミュレーションのアドバイスが必要です。住宅ローンアドバイザーは、こうした背景も踏まえ、お客様が最適なローンを組めるよう、公正な立場からサポートします。

住宅ローンアドバイザーは民間資格の一種で、学歴や実務経験などの受験資格はありません。養成講座を受講したのちに効果測定を受けて基準をクリアするか、「住宅ローンアドバイザー（HLA）認定試験」に合格することで、資格を取得できます。

建築士は「建築のプロ」として、建築物の設計から工事監理、行政手続き代行などまで、建築にまつわる幅広い業務への従事が認められる国家資格です。

住宅の構造や関連法規についての深い知識を持つことで、お客様にご提案する際の説得力が増すほか、設計や防災面などに関するお客様の疑問に対し、専門的な回答ができるように。信頼を得てお打ち合わせを進めやすくなるでしょう。

大学・短期大学・高等専門学校などの教育機関において規定の科目または課程を修了し卒業するか、関連資格を取得することによって、国家試験の受験資格が得られます。

ここまで、営業職に就く方へおすすめしたい4つの資格について、ご紹介しました。とはいえ、今の仕事を続けながら資格取得は大変だったり、資格によっては専門の教育機関での学びが必要だったりというように資格取得のハードルが高いものもあります。

アイダ設計では資格取得支援制度を設け、働きながらの資格取得を応援しています。これまで資格取得支援制度を使用し、「建築士」や「宅地建物取引士」の資格取得を目指す仲間を応援してきました。

続いて住宅業界における営業職のキャリアの描き方について、アイダ設計の例をもとにご紹介します。

住宅業界の営業職に就いたら、まずは店舗に配属され、お客様と直接やりとりをしながら経験を積みます。

なかでもアイダ設計では、間取りについてのお客様のご要望やご予算に合わせて家づくりを行う「注文住宅」と、その土地や周辺の街並みに合わせた住宅をご提案する「分譲住宅」の2職種があります。それぞれお客様の層や営業職社員が行う業務内容、社内で密に連携する部署などが異なります。

どちらの職種も、現場でコミュニケーション力や提案力を磨くと同時に専門的な知識を学ぶことで、さらにお客様に信頼される営業職としてステップアップしていけるでしょう。

現場で経験を積んだ先では、店長として店舗メンバーのマネジメントを担う選択肢があります。

自身もお客様のご対応を行いながら、社員の提案準備をサポートしたり、資料作成や営業方法の指導を行ったり、社員が取ってきた商談をまとめて契約を結ぶ役割を担ったり。ほかにメーカーや外部業者の方とやりとりを行う場合や、分譲住宅の用地仕入れを行う場合もあります。

マネジメント職からのキャリアステップとして、営業部門全体の戦略立案に携わる選択肢も考えられます。

各店舗やエリアからさらに視野を広げ、部門全体で業績を達成し会社のビジョンを実現するための戦略を立案。事業開発や業務・組織改革などをリードしていきます。

現場での経験や専門知識だけでなく、管理能力やマーケティングの知識、統率力など多様な能力を身につけ発揮することが求められるポジションです。

営業職になるために必ずしも資格が必要というわけではありません。しかし、お客様にとって住宅の購入がより良い選択になるようご提案やサポートの質を高めていくためには、不動産や建築など住宅にまつわる知識を深めていくことが必要です。

アイダ設計では資格取得支援制度『おうちのプロ養成制度』を設け、資格学校受講料の立て替えや合格祝金の支給を実施するほか、営業職としてのキャリアステップも整備。キャリアビジョンの実現を見据え、働きながら資格取得を目指す仲間を応援しています。

「未経験から住宅の営業職に挑戦し、いち早くお客様の力になりたい」「より提案の質を高めて、営業職としてのステップアップを目指したい」という方は、ぜひアイダ設計の営業職で活躍を目指してみませんか？皆さまのエントリーをお待ちしています。

建築工事をはじめとした現場で、工事が問題なく進行するように指揮・施工管理を担う「現場監督」。

今回は、そんな現場監督として活躍するために取得しておきたい、施工管理にまつわる資格について解説。さらに現場監督のキャリアの選択肢を、実例をもとにご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

現場監督になるために、取得必須の資格はありません。ただし工事現場の施工管理として活躍するには、資格取得が有利に働きます。

すべての工事現場に配置が義務付けられる「主任技術者」や特定建設業許可が必要な工事現場で配置が求められる「監理技術者」としてスキルアップするために、有効な資格を3種ご紹介します。

建築施工管理技士は、国家資格である施工管理技士の一種で、住宅をはじめとしたさまざまな建築の現場で施工管理を担います。

中でも1級建築施工管理技士は扱える建築物に制限がなく、商業施設や競技施設など大規模な工事現場での管理業務も行えるのが特徴です。また1級建築施工管理技士の資格を保有していれば、主任技術者・監理技術者の両方を担うことができます。

国家試験の受験資格は、最終学歴または保有する資格に応じた年数の実務経験を積むことによって得られます。

（参照：一般財団法人 建設業振興基金「1級 建築施工管理技術検定のご案内」）

2級建築施工管理技士は、1級と業務内容に大きな違いはないものの扱える建築物は戸建て住宅をはじめとした中小規模のものに限られます。

2級建築施工管理技士の資格を保有していると、主任技術者を担うことができます。

国家試験については、1級建築施工管理技士の場合と同様に、最終学歴に応じた年数の実務経験を積むことで受験資格が得られます。

建築士は、建築物の設計から工事監理、指導監督、行政手続き代行など建築にまつわる幅広い業務への従事が認められる国家資格です。

建築士資格には一級建築士・二級建築士・木造建築士の3種がありますが、一級建築士を取得すると監理技術者・主任技術者を、二級建築士を取得すると主任技術者を担当できます。

続いて現場監督のキャリアの描き方について、アイダ設計での例をもとにご紹介します。

建築施工管理技士や建築士の資格を保有していると就職の際に優遇される場合もありますが、未経験でも現場監督としてのキャリアを築いていくことは可能です。

まずはハウスメーカーや設計事務所、建設会社などに施工管理職として就職し、実務経験を積んでいくのが一般的です。業務内容は、施工計画を作成したり、現場での工程・安全・品質・原価の管理を行ったり。ほかにも工事を問題なく完了させるため近隣の住民の方とやりとりをしたり、現場を掃除したりすることも現場監督の仕事です。

1級建築施工管理技士の資格を取得することで、監理技術者としてより大規模な工事の現場に携わることができます。

現場では、高い技術力を持つ専任の技術者としてより責任のある仕事を任されるように。全体のまとめ役として、業者や職人を含む作業員の配置や法令遵守の指導を行ったり、専門的な技術指導を行ったりと、活躍の場が広がります。

資格を取得して幅広い現場で経験を積んだのちに、本部で施工管理部門全体のマネジメントを担う選択肢もあります。

具体的には、チームメンバーの育成や進捗の管理を行ったり、複数の現場を巡回して安全管理や技術指導、調整業務を行ったり。一つの現場にとどまらずエリア全体、部門全体に目を向けて管理する能力が問われるポジションです。

現場監督として働くために必須の資格はありません。しかし施工管理の質を高め、大規模プロジェクトの推進やマネジメントにも挑戦するためには、技術や知見を育むことが欠かせないもの。

アイダ設計の一員として最前線で活躍しながら、資格取得とキャリアアップを目指してみませんか？

アイダ設計では、福利厚生制度の一環として資格取得支援制度『おうちのプロ養成制度』を設けているほか、施工管理としてのキャリアステップも整備。未経験からでも、キャリアアップを目指していただける環境です。

「“お客様の理想の暮らし” や “住み心地のよい街” をつくりたい」と同じ思いを持って取り組んでいただける方のエントリーを、心よりお待ちしております。

建築物の設計に携わる「設計士」。設計士になるために資格取得は必須ではありませんが、資格を持たない状態では担える役割が限定されてしまうことをご存じでしたか？

今回は、設計領域での活躍の幅を広げるために取得しておきたい資格について解説。さらに資格や実務経験を活かした設計士のキャリアの選択肢を、実例をもとにご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

国家資格である建築士とは異なり、「設計士」には固有の資格が存在する訳ではありません。そのため、設計士を名乗るのに、資格取得などの制約はありません。

しかし、資格を持たない設計士が担えるのは、①延べ面積100平方メートル未満の木造建築物の設計 ②建築士の補助業務　の2つだけ。「建築物の設計」という領域で活躍の場を広げるには、次に紹介する資格の取得が必要です。

建築士資格を取得すると、建築物の設計はもちろんのこと、工事監理や指導監督、行政手続き代行などまでも担当できます。

なかでも一級建築士は、扱える建築物に制限がなく、競技施設や学校、病院など規模の大きな建築物の設計や工事監理にも携われるのが特徴です。

一級建築士の受験資格は、大学・短期大学・高等専門学校において規定の科目または課程を修了し卒業する（※）か、二級建築士や建築設備士の資格を取得することによって、国家試験の受験資格が得られます。

※入学年によって要件が異なります。

（参照：建築技術教育普及センター　一級建築士試験＞「受験資格」）

令和2年に建築士法が改正されるまでは、受験資格で「実務経験」が求められていたことから、ハウスメーカーや建設会社などで働き、実務経験を積みながら取得を目指す方も多い資格です。

二級建築士も一級建築士と同様に「建築のプロ」として、建築・構造・設備に対する専門知識を持って建築物の設計や工事監理を請け負います。ただし二級建築士の場合は扱える建築物が「高さ13ｍ、軒高9ｍを超えないもの」「延べ面積が1000㎡以下のもの」と定められているため、主に戸建て住宅などを扱います。

二級建築士の受験資格は、大学・短期大学・高等専門学校・高等学校・中等教育学校において規定の科目または課程を修了し卒業する（※）か、建築設備士の資格を取得する、もしくは7年以上の実務経験を積むことで、国家試験の受験資格が得られます。

※入学年によって要件が異なります。

（参照：建築技術教育普及センター　二級建築士試験＞「受験資格」）

アイダ設計の中途採用では、設計士の応募資格について「二級建築士」の取得を必須としています。新卒採用は、資格取得が必須ではないため、入社後に取得を目指す方も多くいらっしゃいます。

木造建築士は、「階数2階建て以下、延べ床面積300㎡以下」の木造建築物を扱える資格です。3種類ある建築士資格の中で扱える建築物の範囲は最も狭くなりますが、木造建築物に対する知識の専門性の高さが特徴です。

また受験資格は二級建築士と同様に、大学・短期大学・高等専門学校・高等学校・中等教育学校において規定の科目または課程を修了し卒業する（※）か、建築設備士の資格を取得する、もしくは7年以上の実務経験を積むことで、国家試験の受験資格が得られます。

※入学年によって要件が異なります。

（参照：建築技術教育普及センター　二級建築士試験＞「受験資格」）

続いて設計士のキャリアの描き方について、アイダ設計での例をもとにご紹介します。

建築系の学科や専門学校を卒業したのち、ハウスメーカーや設計事務所、建設会社などに設計士として就職し、実務経験を積みます。

二級建築士の資格を保有している場合、図面作成から見積り作成、メーカー・検査機関などとのやりとり、営業担当や施主との打ち合わせまで、多岐にわたる業務を担当します。

就職先によってプロジェクト規模や裁量の大きさが異なるほか、施主と対話しながら設計を進める場合や、営業担当のヒアリング内容をもとに設計する場合など仕事の進め方もさまざまです。

設計士としての実務経験を積んだ先では、設計部門のマネジメントを担う立場にステップアップする選択肢があります。

部門メンバーの育成や部下の設計プランの確認を行ったり、設計領域の教育を担当したり。また業務フローの見直しを行い生産性や品質の向上に向けた取り組みを主導するなど、社内外へより視点を広げた取り組みが求められるようになります。

設計業務からのステップアップは、マネジメントのみにとどまりません。設計の現場で身につけた知見を活かして、「商品開発」に取り組む選択肢も。

アイダ設計では、設計部門で経験を積んだ社員が商品開発部署で「分譲住宅や建築家の先生とコラボレーションした住宅、新たに出店するモデルハウスの設計」「新商品の企画開発」などに携われるキャリアパスも設けています。

初めは「設計事務所」として創立されたアイダ設計は、住宅づくりの根幹を担う設計に力を入れてきました。個人のお客様の人生に一度の買い物に責任を持ち、“より良い家” をご提供することに加え、今後は法人向けに非住宅分野の展開も見据えており、実務経験を積みながら幅広い領域での活躍を目指していただけます。

また福利厚生制度の一環として資格取得支援制度『おうちのプロ養成制度』を設けており、働きながら資格取得にチャレンジする社員も多くいます。この制度では、一人ひとりのキャリア形成を応援するために、資格学校受講料を立て替え、合格者には合格祝金を支給します。

すでに建築士の資格を取得されている方はもちろん「今後建築士の資格を目指したい」という方も、ぜひアイダ設計の仲間とともにキャリアビジョンの実現を目指してみませんか？

社員一同、エントリーをお待ちしています！